今回はCOVID-19とたばこの禁止について
インドで行われた活動
COVID-19管理に関する国家指令では、予防措置として、封鎖中のアルコールおよびあらゆる形態のタバコの販売を完全に禁止しました。
これにより、2億6700万人以上がタバコの使用を控えたというデータがあります。(人口の28.6%)
指令は、公共の場所での唾吐きを罰せられる犯罪として宣言し禁止しており、インド医学研究評議会もまた、公の訴えを通じてこの取り組みを支援していました。
COVID-19のパンデミックにより、禁煙への取り組みを促進させ、国からたばこの習慣を永久に無くす可能性があるため、大きな努力が必要であると考えられています。
そのためには、メンタルヘルスサポートと禁煙サポートを「必須サービス」として指定し、遠隔相談/遠隔医療施設を強化、カスタマイズされたインターネットベースおよびアプリベース(Aarogya Setu)の介入を利用する、、ニコチン置換療法(NRT)製品への助成などの措置を実施することが望まれています。
また、強化されていく禁煙活動は、非COVID-19とは関連のない健康状態の悪化の減少に貢献し、社会的閉鎖の間接的であり、有益な効果として証明される可能性があります。
これに加えて、証拠に基づいた禁煙アドバイスは、専門的な詳細とともにマスメディアを介して広められるべきです。
mHealth介入の実施が成功すれば、国内の併存疾患の負担をさらに軽減することができます。
著名人などからは、そのようなメッセージを配信し、喫煙をやめ続けるような動機付けをすることができます。
このような介入は、結核やポリオなど、インドの他の疾病管理プログラムで重要な役割を果たしてきました。
さらに、認められた医療機関の専門家は、能力開発演習やオンライントレーニングセッションを実施できます。
一般的な人口モデルとして、そのような活動は禁煙に有益であることが証明されるでしょう。
しかし、メンタルヘルス患者、高齢者、麻薬やアルコール中毒者など、非接触、移動の制限、ヘルスリテラシーのレベルの低下により、このパンデミック中の脆弱な集団にとって効果的な禁煙は困難であることを認識しておく必要があります。
煙草の販売停止努力の持続を確保するために、SLT製品の販売の新たに課された禁止と国内での強化された唾吐き防止施策が無期限に継続されることが望まれます。
また、一般小売販売からたばこを排除し、認可ベンダーシステムの実装を戦略化する絶好の機会であり、「安心」の重要性を認識しなければなりません。
人々はストレスの多い時期がすぐに終わることを確信し、ストレスや不安を軽減する方法を探していかなければならない課題もあります。
Grover S, Mohanty V, Jain S, Anand T, Aghi MB. "YES it's the Perfect Time to Quit": Fueling Tobacco Cessation in India during COVID-19 Pandemic. Tob Use Insights. 2020;13:1179173X20960447. Published 2020 Sep 25. doi:10.1177/1179173X20960447