今回は違法薬物使用者に対する介入について
違法薬物乱用者に対するエビデンスを紹介しますが、
介入する前から違法薬物に手を染めるぐらいなので無駄では？という声も聞こえてきそうです。
介入自体は心理療法などになっていますので、詳しくを紹介していきます。
研究内容
合計2606人の参加者による13の研究を含めました。
介入は
・刑務所（8つの研究; 61％）
・法廷（2つの研究; 15％）
・地域社会（2つの研究; 15％）
・病院（1つの研究; 8％）
で行われました。
バイアスの主な原因は、選択バイアスの不明確なリスクと検出バイアスの高いリスクでした。
4つの研究では、治療コミュニティ介入と（1）通常の治療（2つの研究; 266人の参加者）を比較し、介入を受けた参加者がその後の犯罪行為に関与する可能性が低いという中程度の確実性の証拠を提供しました。
（2）認知行動療法（1件の研究;参加者314人）、自己申告による薬物使用の有意な減少を報告していません。
1件の研究（参加者235人）は、精神保健治療法と通常の治療法を比較した主張的症例管理モデルと比較し、薬物中毒度（平均）の自己報告（平均）の12ヶ月後のフォローアップで有意な減少を示さなかった。
結論
治療コミュニティの介入とメンタルヘルス治療裁判所は、人々がその後の薬物使用および/または犯罪行為を減らすのを助けるかもしれません。対人心理療法、多体系療法、法的防衛ラップアラウンドサービス、動機付け面接などの他の介入については、証拠はより不確かです。研究では、治療の結果に対する効果の大きさおよび利益の方向を解釈する際にある程度の注意を必要とする、高度のばらつきが示されました。
Perry AE、Martyn-St James M、Burns L、Hewitt C、Glanville JM、Aboaja A、Thakkar P、Santosh Shmar KM、Pearson C、Wright K、Swami S. 。系統的レビューのコクランデータベース2019、第10号。番号：CD010901。DOI：10.1002 / 14651858.CD010901.pub3。
まとめ
これらの介入法は何らかしらの利益がある可能性はあるようにも思えますが、
科学的根拠というにはバラツキが多かった結果に。
治療提供者の問題なのか、治療を受ける人の問題なのかはわかりませんが、
根気強い医療提供が必要となってくるのかもしれません。
あくまでも違法薬物使用者が治療をしたい！と望んだ場合によるのでしょうが。
